黒字なのに現金が減る主な理由は、利益が「売上と費用」で計算される一方、現金は入金・支払・借入返済などの時期で動くためです。銀行残高が減っているときは、まず売掛金、在庫、借入元本返済の3つを前月や前期と比べると、原因を整理しやすくなります。

利益が出ても現金が増えるとは限らないのはなぜ?

損益計算書の利益と、銀行口座にある現金の増減は一致しません。売上は商品やサービスを提供した時点で計上しても、代金の入金が翌月以降になることがあります。反対に、商品を仕入れた時点で現金が出ても、まだ売れていない部分は在庫として貸借対照表に残ります。

借入金の元本返済も、現金が減るのに損益計算書の費用とは異なる代表例です。設備投資、税金の支払、買掛金の増減なども、利益と現金の動きをずらします。そこで最初からすべてを追うのではなく、影響が見えやすい3つの数字から確認します。

1. 売掛金はいくら増えているか

売上が増えていても、代金が未回収なら現金はまだ増えていません。売掛金の残高を前月末・前期末と比べ、売上の伸び以上に増えていないかを確認します。取引先ごとの締日と入金日、つまり回収サイトが長くなっていないかも確認したい点です。

例:100万円の売上を計上しても、入金が翌月なら、利益には反映される一方で当月の現金は増えません。

売掛金の増加がすべて問題というわけではありません。売上拡大に伴う自然な増加もあるため、残高だけでなく売上増加率や回収条件とあわせて見ます。

2. 在庫はいくら増えているか

商品や材料を仕入れると、代金の支払によって現金が先に出ることがあります。期末までに売れていないものは在庫として資産に残るため、その時点では全額が費用になるとは限りません。売上拡大に備えて在庫を積み増す局面では、黒字でも現金が減りやすくなります。

在庫の残高を前月末・前期末と比べ、売上の伸びに対して増えすぎていないか、長期間動いていない商品がないかを確認します。ただし、サービス業など在庫の重要性が低い業種では、この項目の影響は小さい場合があります。

3. 借入金の元本返済はいくらあるか

借入金の返済額は、元本と利息に分けて考えます。利息は通常、損益計算書の費用になりますが、元本返済は借入金という負債を減らす取引であり、通常は費用ではありません。それでも銀行口座から現金は出ていきます。

たとえば毎月25万円の元本を返済している会社なら、年間の現金負担は単純計算で300万円です。月額返済額のうち元本部分を確認し、12か月分を並べると、利益に表れない年間負担を把握しやすくなります。

3つを並べると、現金が減る原因はどう見える?

次は、税引前利益が500万円出ている会社を単純化した例です。

確認する数字現金への影響
税引前利益+500万円
売掛金の増加▲250万円
在庫の増加▲100万円
借入元本の返済▲300万円

この3要因だけでも、500万円の利益に対して現金への影響は差引▲150万円となります。「黒字なのに現金が減る」という状況は、このように利益に表れない資金の動きが重なることで起こります。

※上記は仕組みを説明するための単純化した例であり、正式なキャッシュフロー計算ではありません。実際には買掛金、未払金、税金、設備投資、減価償却費などの影響も確認します。

freeeを使っている会社は、どこを確認すればよい?

freee会計では、取引入力をもとに作成される試算表や月次推移で、損益計算書・貸借対照表の数字を確認できます。まず次の残高や動きを、同じ基準日で比較します。

  • 売掛金や在庫などの残高
  • 現金・預金の残高と推移
  • 借入金の残高
  • 月次や前期との増減

利用できる画面や機能は契約プラン等によって異なる場合があります。画面名だけで判断せず、入力が完了している期間と比較条件をそろえて確認することが大切です。

まとめ:社長が最初に見るべき3つの数字

利益と現金は別の動きをします。黒字なのに銀行残高が減っているときは、まず売掛金、在庫、借入元本返済を前月・前期と比べてください。そのうえで、設備投資や税金など他の資金移動へ範囲を広げると、原因を順序立てて整理できます。

よくある質問

黒字なのに現金が減ることはありますか?

あります。売掛金や在庫が増えた場合、借入元本を返済した場合、設備投資をした場合などは、利益が出ていても現金が減ることがあります。

利益と現金が一致しないのはなぜですか?

利益は売上と費用の発生に基づいて計算しますが、現金は実際の入金・支払の時期に動くためです。また、借入元本返済のように現金は減っても費用にならない取引があります。

社長はまず何を確認すればよいですか?

売掛金、在庫、借入元本返済の3つを前月・前期と比較してください。業種によって在庫の重要性は異なるため、自社に影響する項目から確認します。